1. ランナー、スタッフ、ボランティア等大会関係者の健康管理

関係者全ての4/13~当日~1週間後までの健康状態と連絡先を把握する管理体制を構築します。

(健康管理の内容例)

ランナー 4/13~当日
4/13からの健康状態を記入した健康チェックシートをランナー受付時に提出いただきます。感染疑い、症状のある方は、参加をご遠慮いただきます。
終了~1週間後
終了1週間後までに新型コロナウイルス感染症の陽性判定を受けた方は、大会までご連絡ください。

2. PCR検査の実施

大会に参加するランナー全員に対するPCR検査を実施します。ランナーの皆さまには4/21(木)以降のPCR検査による「陰性」証明を提示いただきます。

3. 危機管理体制の構築

感染症に関する施策の策定や意思決定等を行う「新型コロナウイルス感染症対策室」を実行委員会内に設置し、感染症予防対策や、感染者、濃厚接触者、感染疑い者が発生した際の対応を開催自治体および保健所と連携しながら以下の感染症対策を行います。

  1. 感染症予防対策や感染者が発生した場合の行動計画を策定し、「感染症予防対策マニュアル」にまとめる。

  2. 感染症対策の内容をランナー、ボランティア、競技役員などに対して周知を行う。

4. 大会前日のランナー受付における感染症対策

4月23日(土)に行われるランナー受付では以下の感染症対策を講じます。

会場入口における体温チェック・手指消毒・マスク着用の義務化
受付会場となる岐阜メモリアルセンターで愛ドームの入口に非接触体温計を配備し、37.5度以上の熱のある方は入場をお断りし、参加を辞退していただきます。
また必ずマスクを着用いただき、手指消毒のご協力を行っていただきます。
会場内換気
会場内の換気を徹底いたします。
会場内消毒
都度、消毒作業を行い、会場内を清潔に保ちます。

5. 大会当日の会場および競技運営における感染症対策

4月24日(日)大会当日は以下の感染症対策を講じます。

ランナーチェックゲートにおける体温チェック
当日のランナーのみが通過できるゲート全てに非接触体温計を配備し、37.5度以上の熱のある方は入場をお断りし、参加をご辞退いただきます。
また必ずマスクを着用いただきます。
スタートエリアの密集回避
スタート待機エリアやウェーブスタート数の増加等を検討し、ランナーの分散を図ります。
給水・給食における感染対策
給食は個包装できるものを検討いたします。
給水、給食エリア前に手指消毒コーナーを設置いたします。
ランナー収容バスにおける対策
ランナー収容バス内の密集を避けるため乗車率を原則50%として運営いたします。乗務員により車内の 換気・消毒を行うほか、ランナーには乗車前に手指の消毒をしていただきます。

6. ボランティアの感染症対策

マスク着用を義務化し、各ポジションにおいて必要な感染防止備品を装着・設置した上で、業務にあたっていただきます。

7. 救護所における感染症対策

救護所ではマスク着用を原則とし、利用時には手指消毒を行います。
救護所の医療スタッフは、マスク、サージカルガウン、フェイスシールドなどの感染防止備品を適宜装着し業務に当たっていただきます。

8. その他の感染症対策

マラソンEXPO(芝生広場)の入場制限
23~24日に開催されるマラソンEXPOでは、入場制限を行い、密集状態を防ぎます。
沿道応援の自粛
沿道での応援は密集エリアとなる可能性があるため、事前に広報し、沿道応援の自粛を広く呼びかけます。また、例年行っている沿道応援イベントは実施いたしません。
感染症予防対策マニュアルの作成
感染症拡大防止のために、参加者、ボランティア、スタッフが守るべき本大会専用ルールを決め、実施していきます。感染症疑いなどが発生した場合の対応や終了後感染者が発生した場合についても管轄保健所と連携し対応できるよう事前にマニュアル化し、迅速な対応が行えるようにします。

開催の前提条件

原則、下記が全て満たされている状態で開催します。

  1. 移動制限や外出自粛等を伴う緊急事態宣言が発令されていないこと。

  2. 開催地の自治体(岐阜県、岐阜市)からイベントの開催が認められ、周知が行われていること。

※国内感染状況や感染拡大リスク等を踏まえ、多数のランナーを集めて安全な開催が困難である場合は、代替としてオンラインで実施します。参加料及びチャリティー寄付金の返金は行いません。この場合、参加賞と完走者にはフィニッシャータオルを送ります。チャリティーエントリー者には、参加賞に加えチャリティー特典のTシャツがあります。また、前回大会とは異なり、次回大会のハーフマラソン出走権は付与されません。

※今後の新型コロナウイルス対策について※

新型コロナウイルス感染状況および政府・自治体・関係機関からの要請等を踏まえ、今後も「新型コロナウイルス感染症対策室」において随時検討を行い、感染症に関する最新情報に基づきながら内容を修正し、最適な対策を講じていきます。